一般社団法人 日本トロール底魚協会
2024年12月5日
11月24日から28日にナミビアのウォルビスベイで開催されたSEAFO（南東大西洋漁業機関）年次会合に、当協会も出席しました。当協会が作成した報告は以下のリンクです。
2024年11月29日
11月18日から20日、イタリア・ローマにおいてICFA（国際水産団体連合）年次総会および意見交換会に、当協会吉田会長が出席しました。過激な環境保護団体活動への対策を積極的に進めることや、食料供給に対する底魚を含む漁業の重要性について意見を交換しました。
2024年10月29日
10月14日から25日、オーストラリア・ホバートで開催されたCCMALR(南極生物資源保存条約)の科学委員会、年次会議に出席しました。当協会漁船も操業するメロについて、2024/25年漁期の漁獲上限が決定したほか、海洋保護区（MPA）の議論、労働・安全基準に関する決議など幅広い議論が行われました。当協会が作成した報告は以下のリンクです。
2024年10月3日
９月23日から27日、カナダのハリファックスで開催されたNAFO（北西大西洋漁業機関）年次会合に出席しました。カラスガレイ・アカウオ等の底魚漁業管理などが議論されました。当協会が作成した報告は以下のリンクです。
2024年8月26日
ジャパンインターナショナルシーフードショーに出展いたしました。展示ブースでは、キンメダイ、マルズワイガニの製品試食会をおこなったほか、キンメダイ、カラスガレイ、アブラボウズ、オオメマトウダイ、カガミダイ、メダイがラウンド(尾頭付き)で展示し、子供たちだけでなく冷凍水産物を扱う関係者からも注目を浴びました。また、ニュージーランドのホキ、メルルーサ、シルバー、アジやナミビアのマルズワイガニも、商品であるドレスや肩の形ではあるものの親しまれている魚の材料が見られたと好評でした。
2024年8月6日
アンゴラの漁業大臣が当協会を訪問され、今後の日・アンゴラの漁業における協力について意見交換・情報共有をしました。本件は海外漁業協力財団による要人招請プログラムによるものです。当協会からはアンゴラ海域における古くからの操業と、日本においてアンゴラからの漁獲物が親しまれてきたこと、長期的に協力していきたいことなどを説明しました。
2024年7月30日
CCAMLR調和シンポジウムが、7月16日から20日にかけて、韓国のインチョンで開催され、当協会の科学顧問の一井太郎博士が参加しました。シンポジウムには、CCAMLRメンバー11か国と事務局から計57名が参加しました。概要は以下の通りです。
2024年7月10日
7月1～5日韓国・ソウルで開催されたSIOFA（南インド洋漁業協定）年次会合に出席しました。メロ、キンメダイ等の底魚漁業管理、新規・開発漁業管理などが議論されました。また、我が国の過去の操業海区がすべて、既存操業海域として認められました。当協会が作成した報告は以下のリンクです。
2024年5月27日
当協会の第58回定時総会が開催され、事業報告・財務報告、事業計画・予算などが承認されました。資料はここです。
2024年4月24日
4/15-18、大阪でNPFC(北太平洋漁業委員会)年次会合で開催され、当協会も参加しました。底魚関係では、天皇海山操業について11-12月に加えて1月も休漁期にするなどの保存管理措置の修正が決まりました。水産庁によるプレスリリースはここです。
2023年12月4日
11月27日から30日にナミビア・スワコプムントで開催されたSEAFO（南東大西洋漁業機関）年次会合等にWEBで参加しました。我が国の漁獲割当量は前年同のメロ261トン、マルズワイガニ362トンとなりました。
2023年11月2日
10月16日から27日、オーストラリア・ホバートで開催されたCCAMLR(南極生物資源保存条約)の科学委員会、年次会議に出席しました。日本漁船が漁獲するメロ漁獲枠、MPA、オキアミ漁獲上限等が議論されました。
2023年11月1日
10月23日から25日、イタリア・ローマで開催されたICFA（国際水産団体連合）年次総会および意見交換会に、当協会吉田会長が出席しました。BBNJ（国家管轄権外区域の海洋生物多様性の保全及び持続可能な利用に関する条約）にといては既存地域漁業管理機関(RFMO)に影響を与えないとする内容になったことなどが報告され、FAOとは意見交換を行いました。大日本水産会によるプレスリリースはここです。
2023年10月3日
9月18日-22日にスペイン・ビーゴで開催されたNAFO（北西大西洋漁業機関）の年次会合に出席しました。我が国の2024年の割当量は、カラスガレイ1151トン、アカウオ550トンといずれも前年同に決定しました。また日本が提案したイカ操業を行うための漁具要件の緩和が合意されました。
2023年8月28日
8月23日から25日に、東京ビッグサイトで開催されたジャパンインターナショナルシーフードショーに出展いたしました。日トロセミナーの資料はここです。
2023年7月14日
7月3～７日モーリシャスで開催されたSIOFA（南インド洋漁業協定）年次会合に当協会も出席しました。メロの管理措置海域の拡大や新たな深海サメの保存管理措置が決定されました。
2023年5月29日
当協会の第57回定時総会が開催され、事業報告・財務報告、事業計画・予算などが承認されました。資料はここです。
2023年3月31日
ICFA(国際水産団体連合)は、国連・BBNJ(国家管轄圏外区域)に関する条約案の合意に伴い、既存RFMO(地域漁業管理機関)の権限が明確化されたことを歓迎することなどを表明したプレスリリースを発信しました。内容はここです。
2023年3月22日
3/22-24、札幌でNPFC(北太平洋漁業委員会)年次会合が3年ぶりに対面で開催されました。天皇海山における底魚資源管理、底生生物の保護に関する議論が行われました。保護すべき底生生物資源の遭遇閾値などが決まりました。
2023年2月22日
当協会会議室で、水産流通適正化法に関する水産庁との意見交換会を開催しました。昨年12月1日に施行された同法に基づくイカやサバ等の輸入手続きについて、相手国政府による採捕証明書の円滑な発行を促すため、官民することの重要性などの意見が交換されました。
2023年2月2日
東京のKKRホテル東京で昨年10月11日に逝去された当協会名誉会長米澤邦男氏を偲ぶ会を執り行いました。吉田光徳会長、島一雄氏（友人代表）と米澤文子夫人から故人の功績、エピソードを語り、水産業界関係の約130名が献花、氏の死を悼みました。
2023年1月24日
自民党本部において「自民党・遠洋漁業振興検討PT座長報告会」が開催され、当協会も出席しました。同会合において、①経営対策、②代船建造問題、③操業機会の確保（南極海オキアミ操業含む）の３課題について、水産庁よりその後の進捗状況が報告され、関係団体、出席国会議員により活発な意見交換が行われました。
2022年12月21日
本年9月にローマで開催されたICFA(国際水産団体連合)年次総会で議論した「持続可能な底魚トロール漁業に関する決議」が、英文・日本文で最終化されました。底魚トロール漁業について、1.食料安全保障、2.雇用創出、3.持続可能な開発目標(SDGs)の観点から決議されています。資料はここです。
2022年12月21日
12月9日、国連総会において「持続的漁業に関する決議」が採択されました。底魚漁業関係については、直ちに底魚漁業の操業に悪影響が生じる規定はありませんが、4年後(2026年)の再協議に向けて、予防的アプローチの確実な適用等進捗が求められる事項が含まれております。
2022年12月9日
11月28日~12月1日ナミビア・スワコプムントで開催されたSEAFO（南東大西洋漁業機関）年次会合等に当協会も出席しました。主な結果は、現行の我が国割当量であるメロ261トン、マルズワイガニ362トンが2024年まで基本的に継続することになりました。また、漁具が海洋へ流出した際の通報規則が定められました。
2022年11月21日
自民党本部において衆・参一回当選議員による「水産に係る勉強会（漁船漁業の実情）」が行われ、関係団体と共に当協会も出席しました。同勉強会においては、国際漁場における大型トロール漁業等の認識が深まると共に、南極海域オキアミ操業再開問題や日本EEZ内外における外国漁船との競合問題等について活発な議論が行われました。当協会が提出した資料はここです。
2022年11月9日
水産流通適正化法に関する説明・意見交換会が当協会会議室で開催されました。本年12月1日施行となる同法の「特定第二種水産動植物等（イカ、サンマ、サバ、マイワシ）」の輸入手続き等について、水産庁より制度・運用の説明を受けるとともに、円滑な実施に向けての意見交換を行いました。水産庁関連リンクはここです。
2022年11月4日
10月24日から11月4日、オーストラリア・ホバートで開催されたCCAMLR(南極生物資源保存条約)の科学委員会、年次会議に出席しました。日本漁船が漁獲するメロ漁獲枠等が議論されました。
2022年10月3日
9月26日から28日、３年ぶりにイタリア・ローマで開催されたICFA（国際水産団体連合）年次総会および意見交換会に、当協会吉田会長が出席しました。底魚トロールやBBNJ（国家管轄権外区域の海洋生物多様性の保全及び持続可能な利用に関する条約）が漁業界に影響を及ぼさないような活動方針の採択と本議題に関するFAOとの意見交換を行いました。
2022年9月26日
9月19日～23日にポルトガル・ポルト市で開催されたNAFO（北西大西洋漁業機関）の年次会合に当協会役員が出席しました。主な結果は、我が国の2023年の割当量は、カラスガレイ1,151トン(22年は1,205トン)、アカウオ550トン(前年同)が決定、将来の操業に向けたエビの国別割当配分、イカのトライアル漁業については、次回会合の重要議題になることが確認されました。
2022年8月15日
農林水産省委託調査によるオキアミ関係の報告書が公表されました。「２６３．令和3年度養殖魚の輸出拡大を見据えたミールの確保と副産物の有効活用プロジェクトに関する委託調査事業」がリンクです。多方面から詳細に調査した内容となっております。一方、食料安定供給の重要性が高まる中、昨年度の調査であり、ウクライナ問題や物価高騰問題の影響等は反映されておりません。
2022年8月8日
8月2日～3日に米国・ニューヨーク市国連本部で開催された国連底魚漁業ワークショップに当協会役員が出席しました。本ワークショップは６年ぶりの開催であり、世界的に底魚漁業管理と脆弱な海洋生態系保全（VME）の取り組みが進捗していることが評価される一方、引き続き世界的な取り組みの連携強化が必要という結果となりました。今回の結果は、今後の国連総会における漁業関係決議にも反映される予定です。
2022年6月27日
水産流通適正化法に関する説明会が当協会会議室で開催されました。本年１２月の同法施行に向けて、水産庁より当協会会員・賛助会員に「特定第二種水産動植物等（イカ、サンマ、サバ、マイワシ）」の輸入手続きに関する説明があり、輸入に必要な適法採捕証明書様式や今後の予定等について質疑応答が行われました。水産庁関連リンクはここです。
2022年5月26日
当協会の第56回定時総会が開催され、事業報告・財務報告、事業計画・予算などが承認されました。資料はここです。
2021年4月7日
自民党・水産総合調査会遠洋漁業振興検討プロジェクトチーム関係者に、当協会で実施しているオキアミ操業再開プロジェクトについて中間取りまとめを報告しました。
吉田会長は、ここ数年ノルウェー、中国、ロシアなどが急激に南極でのオキアミ操業にチカラを入れていることを指摘するとともに、オキアミ漁業を再開した場合には利益が出る可能性が高いことを説明し、国策として再開支援をして欲しいと述べました。
オキアミ操業再開プロジェクトは、2021年度も継続して調査を行う予定です。
2020年6月18日
自民党・水産総合調査会の第２回遠洋漁業振興検討PTが開催されました。当協会としては、引き続き遠洋漁業の維持発展のため、積極的な施策をとることを要望し、特に、長期的には遠洋漁業が活躍できる新たな漁場の確保に必要な施策の確保を求め、緊急対策としては、新型コロナによる遠洋漁船のおかれた状況に対して、更なる支援措置を求めました。
2020年2月14日
当協会会議室で、NAFO海域でのオブザーバー講習会（海外漁業協力財団主催）を開催しました。
2019年9月18日
9月10~13日、イタリア・ローマで開催されたICFA（国際水産団体連合）年次総会および意見交換会に、当協会吉田会長が出席しました。BBNJ協定、MPA等の設定が、漁業に対する不合理な漁業規制に結びつかないように活動していくこと、マリンエコラベル、商業捕鯨の再開、漁船乗組員の確保、福島の現状、などについて意見を交換しました。
2019年5月30日
当協会の第53回定時総会が開催され、事業報告・財務報告、事業計画・予算などが承認されました。資料はここです。
2019年4月26日
4/15-4/26、韓国・済州島で開催された、NPFC(北太平洋漁業委員会)、第4回VME小科学委員会、第2回底魚小科学委員会、第2回科学委員会に当協会も参加しました。
2019年3月25日
3月25日から29日、横浜・国際水産研究所で開催されたSIOFAの科学委員会に出席しました。
2018年12月20日
政府が来年10月に予定する消費税率の値上げに伴う、「消費税率の引上げに伴う価格設定について（ガイドライン）」を掲載しました。リンクはここです。
2018年10月24日
一般社団法人日本トロール底魚協会は 昭和42年10月24日に発足し本年をもちまして創立50周年を迎えました。この間、皆様方から賜りました御支援、御協力に深く感謝申し上げます。
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ご挨拶
謹啓 晩秋の候 ますますご清祥のこととお慶び申し上げます
平素は格別のご高配を賜り 厚く御礼申し上げます
さて 一般社団法人日本トロール底魚協会は 昭和四二年一〇月二四日に発足し
本年をもちまして創立五十周年を迎えることになりました
この間 皆様方から賜りました御支援 ご協力に深く感謝申し上げます
創造と革新は何時の時代も また どの産業でも共通したことです
我々の原点は 水産業の基本となる生産手段を保持している漁船漁業の団体であり
これからも天然の海洋水産資源を管理しながら経営的に持続可能な漁船漁業を発展させ
人類の食料資源として天然の海洋水産資源を供給して参りたいと存じます
今後とも一般社団法人日本トロール底魚協会に与えられた役割と使命を的確に果たすべく
会員・役職員一同全力で取り組む所存で有りますので
引き続き御支援と御指導を賜りますようお願い申し上げます
まずは略儀ながら暑中をもちましてご挨拶申し上げます
敬白
平成二十年十月吉日
一般社団法人日本トロール底魚協会
2018年9月25日
9月13日・14日の両日、イタリア・ローマで開催されたICFA（国際水産団体連合）年次総会および意見交換会に、当協会吉田会長が出席しました。BBNJ協定の策定に向けて政府間協議が開催されている中、MPA等の設定が、漁業に対する不合理な漁業規制に結びつかないよう、FAOが積極的に参加するよう要請することや、エコラベルのうち、国内で制定しているMELJapanの現在の状況についてメンバーに説明するなどの活動を行いました。
2018年6月28日
6月28日から7月5日、東京・品川で開催されるNPFC(北太平洋漁業委員会)の第3回技術遵守委員会、第4回本会合に当協会も参加しています。
2018年4月30日
4月9日から4月20日、東京・品川の東京海洋大学で開催された、NPFC(北太平洋漁業委員会)、第3回VME小科学委員会、第1回底魚小科学委員会、第3回科学委員会に当協会も参加しました。
2017年11月14日
11月9日・10日の両日、イタリア・ローマで開催されたICFA（国際水産団体連合）年次総会および意見交換会に、当協会吉田会長が出席しました。BBNJ(国家管轄権外区域の海洋物多様性)と底魚漁業環境団体によるより厳しい海洋管理の動きに対し日本は、MPA(海洋保護区)の拡大等、科学に基づかない極端な規制措置に結びつかぬよう、FAOと地域管理機関は主導すべきと主張し、引き続きICFAとFAOの連携を深めながら、適宜各国政府にも十働きかけていくことなどに合意しました。プレスリリースは以下のファイルです。
2017年7月18日
NAFO（北大西洋漁業機構）のリスクベースマネジメントシステム作業部会が7/11-14までカナダ・ハリファックスで開催され、当協会からも出席しました。
2017年5月30日
当協会の第51回定時総会が開催され、事業報告・財務報告、事業計画・予算などが承認されました。資料はここです。
2017年5月8日
4/17-4/27、中国・上海で開催されたNPFC(北太平洋漁業委員会)、第2回VME小科学委員会、第2回クサカリツボダイ小科学委員会、第2回科学委員会に当協会も参加しました。7月の本委員会に向けて、様々な観点から議論が行われました。
2017年2月6日
1月30日から2月3日まで、IMO(国際海事機関)の第四回HTW(人的因子訓練当直)小委員会が英国・ロンドンのIMO本部で開催され、当協会からも参加しました。
2017年1月16日
1月16日から20日まで、CCAMLR(南極海洋生物資源保存委員会)の調査漁獲に関する日仏科学者会議が当協会で開催されました。
2016年10月24日
10月13日から14日まで、イタリア・ローマで開催されたICFA（国際水産団体連合）の年次総会に、当協会吉田会長が出席しました。ＦＡＯとの会合などを通じで、
2016年5月31日
当協会の第50回定時総会が開催され、事業報告・財務報告、事業計画・予算などが承認されました。資料はここです。
2016年4月14日
4/14-4/27、東京海洋大学品川キャンパスで開催されている、NPFC(北太平洋漁業委員会)、VME小科学委員会、クサカリツボダイ小科学委員会、第1回科学委員会に当協会も参加しています。
2016年2月25日
2月17日から18日、クック諸島で開催されたSIODFAの第17回会合にオブザーバーとして出席しました。
会合では、業界としての資源管理方法などについて議論されました。
2015年11月2日
当協会は事務局を移転し、本日から業務を開始いたしました。新事務所は、ここです。右が1階の玄関です。
2015年10月20日
10月7日から9日まで、スペイン・ビゴにおいてICFA年次総会およびFAO責任ある漁業の行動規範20周年記念フォーラム（国際漁業関係者フォーラム）及び国際水産物冷凍食品展示会が開催され、当協会吉田会長が出席しました。ICFA総会では、公海底魚漁業の規制とMPA拡大の動きなどにつき、議論を深めました。
2015年9月28日
NAFO（北大西洋漁業機構）の年次会議が9月21日から25日まで、カナダ・ハリファクスで開催され、当協会からも出席しました。
2015年3月23日
3/16-20、モーリシャス・フリッカンフラックで開催されたSIOFAの第2回締約国会議に出席しました。会議では、参加各国による現状報告、資源管理のルール作りに向けた議論などが行われました。事務局はフランス領レユニオンに設置されることになりました。
2014年11月27日
独立行政法人水産総合研究センター・国際水産資源研究所会議室で、天皇海山海域でのオブザーバー講習会（海外漁業協力財団主催）を開催しました。天皇海山海域の情勢、資源等に関する座学講習が行われたほか、魚の体長等の測定、VMEの収集・撮影等の研修を行い、科学データの質の向上を目指したものとなりました。
2013年4月1日
本協会は、本日をもって一般社団法人に移行しました。